情報知識学会誌 †
情報知識学会誌は情報/知識の収集,整理,蓄積,検索および各種解析,利用などに関する論文や各種のお知らせを掲載し、情報知識学の発展を目指して,年4回発行しています。No.2は年次大会の予稿集,No.4は情報知識学フォーラムの配布資料でもあります。
情報知識学会誌はすべての号の論文の本文がWebを通して無料で閲覧可能です。
最新号につきましては、J-STAGEに掲載されています。
情報知識学会誌が発行されますと、冊子体の情報知識学会誌が会員に発送されます。会員に発送後、J-STAGEへの掲載作業を開始するため、おおむね会員に発送後1〜2か月後にJ-STAGEに掲載されます。
J-STAGE †
Vol. 16 (2006)以降については、
J-STAGEに本文登載しています。無料で本文を閲覧できます。
J-STAGEに掲載されていない号 †
J-STAGE
に掲載されていない号については、本Webサイトに本文搭載しています。無料で本文を閲覧できます。巻号一覧をご覧ください。
表紙から裏表紙まで全てのページのアーカイブ †
以下のURLより
http://www.jsik.jp/archive/
表紙から裏表紙までの本文を一つのPDFファイルとして無料で閲覧できます。
過去の総会資料など含め、学会の歴史を見ることができます。
(※空白ページについては、除かれているため一部ページが飛んでいる場合があります。)
参考:情報知識学会誌の表紙から裏表紙まで全てのページのアーカイブ公開のお知らせ
情報知識学会誌20周年記念特別号 †
情報知識学会20周年を記念して、特別号(Vol. 18 No.5 (Dec 2008))を刊行しました。
この特別号については、このWebサイトにもありますので、ご利用ください。
この号全体をまとめたものもあります。詳細は、
情報知識学会誌20周年記念特別号 のページをご覧ください。
論文賞 †
- 第15回論文賞(2018):佐藤 翔, 吉田 光男. 「日本の学協会誌掲載論文のオルトメトリクス付与状況」. 2017, 27(1), 23-42.
- 第14回論文賞(2017):
- 第13回論文賞(2016):
- 第12回論文賞(2015):七丈直弘.
「共引用クラスタリングによる研究分野の動的把握に向けた試論」. 2013, 23(3), 371-379.
- 第11回論文賞(2014):青山 俊弘, 山地 一禎, 池田 大輔, 行木 孝夫.
「機関リポジトリコンテンツの 多面的な学内利用フレームワークの提案と実装」. 2013, 23(3), 380-394. (授与式の写真)
- 第10回論文賞(2013):秋元 良仁, 亀山 渉.
「分散的な異なるスキーマに対応したMuseumメタデータ記述言語」. 2012, 22(1), 99-22.
- 第 9 回論文賞(2012):大槻 明, 岡田 謙一.
「知識の構造化俯瞰表現に関する研究」. 2011, 21(3), 350-361. (授与式の写真)
- 第 8 回論文賞 (2011):高久 雅生, 江草 由佳, 寺井 仁, 齋藤 ひとみ, 三輪 眞木子, 神門 典子.
「タスク種別とユーザ特性の違いがWeb情報探索行動に与える影響:眼球運動データおよび閲覧行動ログを用いた分析」. 2010, 20(3), 249-276(詳細)
- 第 7 回論文賞 (2010): 高田良宏,笠原禎也, 西澤滋人, 森雅秀, 内島秀樹.
「非文献コンテンツのための可視性と保守性に優れた学術情報リポジトリの構築」. 2009, 19(3), 251-263.
- 第 6 回論文賞 (2009):
- 第 5 回論文賞 (2008): 松村敦、古川沙希子、宇陀則彦「検索行動調査に基づく検索エレメント設計に関する一考察」. 2007, 17(1), 15-31. (授賞式の写真)
- 第 4 回論文賞 (2007): 石原 孝二, 藤本 良伺の両氏「工学倫理と情報知識学」, 2006, 16(3), 4-13.
- 第 3 回論文賞 (2006): 受賞者なし
- 第 2 回論文賞 (2005): 石川大介, 石塚英弘, 宇陀則彦, 藤原譲, 各氏, 「特許文献における因果関係の抽出と統合」, 2004, 14(4), 105-118.
- 第 1 回論文賞 (2004): 五島 敏芳氏, 「日本の記録資料記述EAD/XML化と記録史料管理―記録史料管理過程におけるEAD利用の位置をめぐって―」, 2003, 12(4), 3-21.
- 第 1 回論文賞 (2004): 田中 猛彦、冨金原 賢次、宇都宮 啓吾、中川 優, 各氏, 「平安・鎌倉時代を対象とした僧侶データベースシステム」, 2003, 13(2), 18-31.
情報知識学会誌論文賞創設のお知らせ (2002/12/10)